QUALITY
クオリティ
品質
入居後も
安心して暮らしていただける
マンションを
目指しました
第三者機関による客観的評価「住宅性能評価」を取得（建設性能評価は竣工時取得予定）
見えない構造部分などの住宅性能を、設計段階と施工段階の二段階にて、共通の基準によって国土交通大臣が登録する第三者審査機関が客観的に評価するのが、「住宅性能表示制度」です。構造の安定や空気環境など、10項目を数値や等級でわかりやすく表示します。住宅の品質が明確になるだけでなく、資産的な価値の高さも確保されます。
※設計住宅性能評価書は、基本プランでの申請となります。 ※「ヴェリテ神戸ポートアイランド」では、「①-5耐積雪等級」「⑧音環境に関すること」の項目は選択項目につき取得しておりません。
「住宅性能表示制度」とは…
2000年に施行された「住宅の品質確保の促進等に関する法律」により、住宅の品質を全国共通のルールに基づいて審査し、性能を評価することで、どなたでも容易に内容を把握できるようにした任意の制度です。永く安心してお住まいいただくためにも住宅性能評価書をご確認ください。
国土交通大臣登録の第三者機関が評価する安心のシステム
「住宅性能評価書」には、設計の段階を評価する「設計住宅性能評価書」と、施工および完成段階の評価を行う「建設住宅性能評価書」の2種類があります。いずれも国土交通大臣登録の第三者機関が客観的な立場から公平中立に評価を下しますので、安心できる判断材料となります。
ZEH-M Oriented（ゼッチ・マンション・オリエンテッド）
持続可能な未来の実現を目指し、環境に配慮した取り組みを推進。その一環として「ヴェリテ神戸ポートアイランド」に「ZEH-M Oriented」を採用予定です。住まいの断熱性能と省エネ性能を高めることで一次エネルギー消費量を20%以上消減し環境や家計に優しく、住む方に末長く心地いい暮らしをお届けします。
また、ZEH-M Oriented認定マンションなら税制面など様々な優遇制度が受けられます。
また、ZEH-M Oriented認定マンションなら税制面など様々な優遇制度が受けられます。
※1/ZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）一次エネルギー消費の20%以上削減を図った上で、再生可能エネルギー消費量を更に削減した住宅について、その削減量に応じて、「ZEH-M」（100%以上削減）「Ncarly ZEH」（75%以上100%未満削減）「ZEH Ready」（50%以上75%未満削減）「ZEH Oriented」（20%以上削減・再生可能エネルギー導入なし）と定義しています。
ZEH-M Orientedの3つの魅力
電気・ガスの消費を抑制し光熱費を削減。
断熱材や複層ガラスにより建物の断熱性を高めた上で、照明や給湯器などに省エネ性能に優れた設備を導入。これにより電気やガスの消費を抑制し、光熱費の削減に貢献します。
冬場のヒートショックのリスクを軽減。
建物の断熱性を高めることで住戸内の温度差を抑制し、例えばリビングから廊下へ、温度差の大きな空間を移動するときに起こりやすいヒートショックのリスクを低減します。
CO2など温室効果ガス排出量を削減。
断熱性と省エネ性を高めることでマンション全体の年間の一次エネルギー消費量を20%以上削減し、CO2をはじめとする温室効果ガスの排出を抑制します。
優良住宅支援制度の基準をクリア
住宅金融支援機構が定める厳しい条件をクリアした物件に適用される金利優遇制度【フラット35】S（ZEH）が利用可能。
※【フラット35】Sには予算金額があり、予算金額に達する見込みになった場合は、受付が終了となります。詳しくは住宅金融支援機構ホームページをご覧ください。
神戸市すまいの環境性能表示を取得
長期修繕計画
マンションライフの快適さと資産価値をいつまでも保つために、「ヴェリテ神戸ポートアイランド」では30年の長期修繕計画を立案します。長期修繕計画とは、将来発生が予想される建物・設備の修理について、長期的に計画を立てていくものです。あらかじめ必要修繕事項と予想される費用を算出し、計画的に修繕費を積み立てることによって、将来の大規模修繕に備えます。
「BELS（ベルス）」による評価を取得
建築物省エネ法に基づく建築物省エネルギー性能表示制度「BELS（ベルス）」による第三者認証を「ヴェリテ神戸ポートアイランド」は取得しました。
アフターサービス
南海不動産では、お客様に安心と信頼をお届けするために、アフターサービス窓口を設け、さらに半年と一年後、二年後にアフターサービス定期点検を行います。
品質管理への取り組み
建設工事着手から竣工に至るまでの検査・チェックを施工会社・工事監理者に加え、国土交通大臣または都道府県知事指定の確認検査機関が行います。さらに「住宅の品質確保の促進等に関する法律」の中の「住宅性能表示制度」を導入し、国土交通大臣指定の住宅性能評価機関による客観的かつ公平な審査を受けています。
